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建物、機械装置、船舶、車両運搬具、工具、器具備品、営業権等の資産（減価償却資産）を取得するために支払った費用（取得価額）は、その支払った金額がそのまま必要経費になるのではなく、これらの資産の種類、構造、用途等の別に、耐用年数を基として計算した本年分の期間に対応する費用が必要経費になります。この経費の事を減価償却費といいます。

取得価額100万円、耐用年数10年の機械装置を1年間事業に使用していた時の減価償却費を計上します。
定額法で計算すると、100万円×0.100＝10万円になります。

①は、直接法といわれる仕訳方法です。
②は、間接法といわれる仕訳方法です。
減価償却累計額勘定は、減価償却によって費用処理した額を集計する勘定で、取得価額から減価償却累計額を差し引いた金額が、まだ費用処理されていない帳簿に載っている金額（帳簿価額）です。